一昔前の日本では何世帯もの家族が同居して大家族で生活している環境が当たり前でもありました。

男性が仕事に出かけて女性が家庭を守る主婦としてそれぞれの役割を果たし、高齢者の日常生活の世話や介護なども女性が中心となって同居家族や近隣に住んでいる親戚や地域の人々が協力して行っていたのです。現代社会においては少子化や核家族化が進んでおり、家族形態も一昔前とは大きく変化しています。高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯も増えており、昔のように家庭の中に当たり前のように若い家族が側にいて何かと日常生活の世話を焼いて貰える環境は失われつつあるのです。

年を重ねて高齢になってくると、転倒や風邪などのちょっとした事がきっかけで寝たきりになったり、身体機能が低下して自立して日常生活を行う事が困難になる人も増えています。在宅生活が困難になった高齢者にとっては、老人ホームなどの入所施設の存在は貴重であり、平成12年4月に施行された介護保険法によって民間企業が参入して老人ホームの建築を次々に行ってきたのです。

老人ホームの建築を行う際には、介護保険法に基づいて取り決められた様々な規定や基準をクリアすることが最低限の条件になります。介護保険法によりサービスとして利用者から選択される立場になったサービス事業者は、老人ホームの建築の際に基準を満たすだけでなく、プラスの付加価値を持つことでより選ばれるホームとして特徴を持つことが出来るのです。

付加価値にも様々な種類があります。高級感を売りにしているホームであれば、一流ホテル並みの外観や居室の環境、レストランのような食堂や娯楽スペースなどグレードの高い設計や建築になります。安全面にも配慮されており、住み心地の良い居室環境であることなども、入所後の生活がプラスでイメージできるために大切です。作りの美しさと、介護が行いやすい安全な環境の両面が求められるのです。

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